センター長挨拶

 センター長:教授  杉山 茂

 大学院理工学研究部                       

 

 

 

 

 

 

法人化を経た各大学は、戦略的に教育研究において独自性を出し、生き残りを懸けています。法人化後の教育研究環境の優劣は、各大学の努力の結果が如実に反映される環境となり、大学間の競争が激化しているのが現状です。このような背景のもと、工学部では本学が法人化された平成16年度から戦略的に研究を進めることができる体制を検討し、平成17年度、工学部内の国際的に評価の高い8研究グループからフロンティア研究センターを設置しました。平成18年度の組織改編により、センターは大学院ソシオテクノサイエンス研究部に移行し、平成22年度に第1期が終了致しました。第1期目のスタートアップ期を経た平成20年度~22年度の3年間には、センターにおいて132名の博士後期課程学生の指導実績、7.8億円に上る競争的資金獲得等、教育研究に対して戦略的に対応し、目覚ましい成果を出すことができました。

 このようなセンターの成果をもとに新たな第2期を開始すべく、平成22年度から検討を始め、国際的に評価の高い3研究部門(光ナノテクノロジー研究部門、医工連携研究部門、資源循環研究部門)をセンター内に設置することを決定し、公募によりあらたな研究組織を整備し、平成23年度から第2期をスタートしました。

 光ナノテクノロジー研究部門は光ナノ材料・計測技術に関する研究開発、医工連携研究部門では医薬・介護福祉技術に関する医工連携の研究開発、さらに資源循環研究部門では未開拓エネルギー資源に関する工学技術の研究開発を行うことを目的にしており、それぞれの研究部門は2~3の研究分野から構成されています。光ナノテクノロジー研究部門には、センターの中核ともなる寄附講座(日亜講座)であるナノマテリアルテクノロジー分野を第1期より継続して設置し、センターとしての長期間の活動に対して継続性を持たせることも併せて考慮いたしました。第2期前半の組織上の特徴としまして、センターの活動をソシオテクノサイエンス研究部の方針と従来以上に連動させるため、センター長には研究部長が就き、副センター長がセンター長の意向を受けて実質的な研究活動を行うようにいたしました。平成26年度からは、学長が設置し、徳島大学学則に設置根拠を置く、研究部附属教育研究施設への移行を行いました。新たに整備した組織を通じて、大学院生を社会の第一線で活躍できる技術者・研究者として育てていく人材育成も本センターの重要な役目となります。

 このようにして時代にマッチさせて再構成された研究組織を通じて、センターの教育研究力を第1期以上に高め、(1)競争的資金への採択率の向上、(2)産学官連携による幅広い共同研究の促進、(3)国際的学術誌や学会等における成果発表と特許化、(4)国内外の研究機関との教員・学生の相互交流などを目指した取り組みを行うことにしています。特に、第2期においては、第1期では行っていなかった英文のパンフレットやホームページ作製から手がけ、なお一層の国外への情報発信を行うことにしています。平成27年6月には、念願のフロンティア研究センター棟の完成式典を行うことができました。平成28年度からは改組により理工学研究部に所属しております。

 第2期に入りましたフロンティア研究センターがこれまで以上の成果を挙げるためには、センター構成員の努力は言うまでもなく、ソシオテクノサイエンス研究部、ソシオアーツアンドサイエンス研究部、ヘルスバイオサイエンス研究部、国内外の大学・研究機関さらには官界・産業界の皆様からのご支援、ご協力が不可欠であると考えております。今後も、ご配慮のほど、よろしくお願い申し上げます。

 

副センター長:教授  山中 英生

大学院理工学研究部副研究部長

 

 

 

 

 

 

 

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